「北海道大学公開講座」

昨年は山中伸弥教授のノーベル賞受賞の話題で日本中が沸きました。一方で、医療費負担の増大、薬害による健康被害など、医療をめぐるマイナス面の報道も目につきます。しかし、実際にはこれらの判断は諸外国との比較のなかでなされる必要があります。本講義では、わが国の医療水準を世界と比較してその特徴を明らかにした上で、今後医療と薬にかかわる研究がどの方向ヘ向かおうとしているのか、わかりやすく解説します。
教員紹介
武田 宏司
1980年、北海道大学医学部医学科卒業。同年北大医学部第三内科ヘ入局し、消化器内科医として、関連病院勤務。1994年北大医学部第三内科助手、その後、同講師、准教授を経て、2008年より北大大学院薬学研究院臨床病態解析学教授。2010年からは北大病院栄養管理部長を兼任し、同栄養サポートチーム委員長も務める。研究テーマは、炎症性腸疾患、機能性消化管疾患、栄養不良の病態生理・治療に関する研究。

昨年、北海道新幹線札幌延伸が決まり、2035年に開業予定となっています。しかし、すでに人口減少・高齢化が進み、いかにして安全・安心に暮らせる街を作るか、都市や産業を活性化するかが重要な課題となっています。本講義では、北海道の都市と交通の将来はどうなっているか、札幌市と地方都市の観点から説明します。そして、将来のために都市や交通ネットワークをどのように整備していくべきかを解説します。
教員紹介
岸 邦宏
1970年北海道生まれ。1999年北海道大学大学院工学研究科博士後期課程修了。博士(工学)。北海道大学大学院工学研究科助手を経て、2008年より北海道大学大学院工学研究院准教授。専門は交通計画、交通工学、都市計画。自動車交通から公共交通まで、人々の生活、地域を支えるための交通体系のあり方や、交通計画と連携したまちづくりについて研究を進めている。道内各地の交通政策の立案にも関わっている。

第2次安倍政権発足によって日本経済は大きな転換点を迎えています。特に注目されているのが政府と日銀との関係です。安倍政権の目指す「レジームチェンジ」によって日本経済はどこへ向かうのでしょうか。本講義では、日銀の金融政策と政府の累積債務問題の未来を「物価」という視点から考えます。
教員紹介
工藤 教孝
1973年山口県生まれ。1996年立命館大学経済学部卒業。2000年ニューヨーク州立大学大学院経済学研究科修了。Ph.D.(経済学)。一橋大学経済学研究科講師、関西大学経済学部助教授を経て、2005年度より北海道大学経済学研究科助教授(2007年度より准教授)。 2015年10月より名古屋大学経済学研究科教授。
専門はマクロ経済学。共著書『サーチ理論』(東京大学出版会、2007年)。『日経ビジネス』や『日本経済新聞』などへの寄稿も行う。

経済・社会のグローバリゼーションの動きが強まる中で、教育のあり方は大きく変容しつつあります。国の枠をこえて、義務教育段階から高等教育まで多くの外国人が学び、外国で学ぶ日本人も増大しています。それにともなって、世界的な規模で教育の成果が評価される傾向も現れています。これらの動きの中で、従来の国民教育のあり方が問い直され、トランスナショナルな教育システムの構築が課題となりつつあることについて論じます。
教員紹介
小内 透
1955年群馬県生まれ。1984年北海道大学大学院教育学研究科博士後期課程単位取得退学。北海道教育大学旭川分校助手、助教授、北海道大学教育学部助教授を経て、2002年大学院教育学研究科(現研究院)教授。博士(教育学)。専門は教育社会学。主な著書に『教育と不平等の社会理論』(東信堂、2005年)、『トランスナショナルな移動と定住・全3巻』(編著、御茶の水書房、2009年、第4回地域社会学会賞)など。

2004年スマトラ島巨大地震により大津波が発生し、インド洋沿岸の地域（特にスマトラ島北部、インドネシア）で25万人を越える死者・行方不明者を出す大災害となりました。また2011年には東北地方太平洋沖巨大地震でも巨大津波による死者・行方不明者が25000人を越える大災害も起こりました。アジアで発生してきた巨大津波について学ぶとともに北海道での津波防災について考えます。